米国の大企業が回答した、最新Big Data意識調査（邦訳サマリ）
Data分析のコンサルティング企業、New Vantage PartnersがFortune 1,000にランキングされているトップ企業100名の経営陣に対してBig Dataの意識調査を実施。現在大企業が取り組んでいるBig Dataプロジェクトの実態が見えてきた。
Big Dataプロジェクトへの取り組み
2012年度の前回調査では、8割以上の企業が「Big Dataの活用について検討を始めたばかりである」と回答し、$100万以上投資していると答えた企業は僅か35%程度であった。
2013年の結果は前回調査とは異なった様相を呈しており、Big Dataの活用は既に始まっている。
- 91%の企業が何らかのBig Dataプロジェクトに取り組んでいる/計画している
- 60%の企業が少なくとも1つのBig Dataプロジェクトを終了している
- 32%の企業で現在Big Dataによる分析が稼働している
- 2016年までに88%の企業が$100万、50%が$1,000万、14%が$5,000万の投資を予測している
人材の獲得や組織設計
今回の調査では、Big Data分野への投資に関する興味の高さが垣間見えたが、同時に人材不足に関する不安も浮き彫りになった。
Big Dataプロジェクトを推進する人材の確保については、以下のように既存社員の育成に力を入れているという企業が多かった。
- 再教育や配置転換により人材を社内で育成していく：68%
- 新たなデータサイエンティストを積極的に探している：30％
- 既に確保済みである：19%
また、Big Data活用に向けて新たな職種やプロセスの導入を検討している企業も目立った。
- 61%の企業がデータガバナンスを規定し、委員会を保有
- 50%以上の企業がBig Data Labなどの専門機関を創設
- 56%の企業が経営層直下の執行委員会を保有
- 48%の企業がChief Data Officerという職位を創設済、もしくは創設を検討中
今後の投資対象
多くの企業(60%-70%)が今後の投資の対象として回答した分野は以下の通り:
- より高度な分析手法の開発
- よりシナジーを高めるための既存データソースの統合
- データから示唆を抽出分析手法の開発
その他にも、既存のバッチ処理からBig Dataプラットフォームへの移行、不正検知の向上、リスク予測、ソーシャルネットワーク分析や時系列分析などといった高度な分析を投資対象として掲げた企業も見られた(50%–60%)。
今回の調査では多くの経営陣がBig Dataプロジェクトに精通していることが顕著に現れていた。それと同時にBig Dataで活路を見出そうとしている中小企業にとっても参考になる点がある
大企業のように人材不足を社員の育成で補うことが難しい中小企業にとっては人材不足がBig Data分野への参入障壁となっていることが考えられる。その場合、彼らの打ち手としては、分析担当者を外部に求めるのが最適な選択となるであろう。
コメント
2012年度にはまだまだだったBig Dataの活用ですが、2013年の実績を振り返って見ると、Big Dataの活用の波は確実に多くの企業に対し強い影響を与えているようです。
( Minatsu Honma)
出所：How Big Data is Influencing Big Companies
本記事は、Minatsu Honma氏から寄稿頂き、ギックス名義で投稿しています。
